その他事業, 最新活動報告

京都スマートシティエキスポ2015 2015年5月20-22日

企業の知見集め「地域創生」へ

国際会議「京都スマートシティエキスポ2015」(協力モノづくり日本会議)がスマートシティーを掲げた地域作りに力を入れる京都府で5月20― 22日開かれた。スマートシティーをキーワードに国内外の企業が持つ知見を地域創生に結びつけようというものだ。毎年開催している世界最大規模のスマートシティー国際会議「スマートシティエキスポ世界会議」の日本版という位置づけで、第1回となった2014年よりも大幅に規模を拡大。スマートシティー関連技術や最先端の動向や海外の先進事例などが次々と発表され、産業界や行政の関係者が国内外から一堂に集まった。歴史と伝統が息づく観光都市である京都で、スマートシティーがどのように花開くか。大学や先端企業も集積するだけに今後の展開が注目される。


見える命 見えないいのち

おおきにと感謝 大人としての条件
  清水寺貫主 森清範氏

創造の「創」という字を今書かせていただいた。年末に今年は漢字1字にしたら何という字になるか全国公募していて、昨年は税金の「税」に決まった。税という字は立派な社会をつくり上げていく、創造するという意味につながる。社会を立派に荘厳するといってよい。さらにその荘厳の意味を別の字でいうと梵鐘(ぼんしょう)の「梵」がある。寺の鐘の音を聞くと、今日一日終わったという祈りの心にしてくれる。

祈ることは対象が仏とか神でなくても、心の底から純粋な気持ちが生まれるもの。そんな心にしてくれるのが梵の音だ。
 
ただ仏教徒の私が思うに祈りには2種類ある。「仏を祈る」と「仏に祈る」という二つだ。「仏を」といったら目的を持たずにただただ感謝すること。「仏に」は何か目的を持って、どうぞ一つ聞いていただきたいと祈ること。現在日本にある大乗仏教に通じるのは、全てが仏ということ。森羅万象、木も草も人間も動物もみな仏だ。それをわかりやすい言葉でいうとどうなるだろうか。
 
私が大学でお話した折、学生さんに「仏とは何ですか」と聞かれた。なかなか難しいが、私は仏は生きている命そのものだ、と答えた。しかし、今生きている命というのも不思議なものだ。何で生きているのかはわからない。生きているから生きているとしか言いようがない。
 
命には「見える命」と「見えないいのち」があると思う。見える命は自分のこの体。その私を全宇宙、総がかりで生かしているのが、直接見ることができない「見えないいのち」だ。気づくか気づかないかにかかわらず、私たちは天地いっぱいの力を得てここにある。環境や民族が違おうが、主義・主張が違おうが、見えるものは見えないものに支えられている。その見えないものに、おおきにと感謝を述べるのが大人としての条件ではなかろうか。

「スマートシティをデザインする」

世界に情報発信
  メッセ 115企業・団体出展

京都スマートシティエキスポ2015は「スマートシティをデザインする」をテーマに5月20― 22日の3日間、国立京都国際会館(京都市)での国際シンポジウムと、けいはんな学研都市のけいはんなオープンイノベーションセンター(精華町)でのスマートシティメッセの構成で開かれた。スペイン・バルセロナ市が世界展開するスマートシティエキスポ世界会議と連携して、昨年アジアで初めて開催し今回が2回目。来場者は3日間延べ8200人で、うちカ国400人が海外から訪れた。メッセには115企業・団体も出展するなど、2年目に入り新たな広がりをみせた。
 
 

初日のオープニングセレモニーでは京小町踊り子隊のパフォーマンスで会場を盛り上げた。主催者あいさつはまず服部重彦京都スマートシティエキスポ運営協議会会長(島津製作所会長)が登壇。「世界に向けたスマートシティーに関する情報発信、交流の場として2回目はさらに内容を充実させた。近年スマートシティーに関する多数のプロジェクトが世界規模で動き始めており、さまざまなシーンで新たなビジネスチャンスを創出している。ICT、自動車、省エネ家電といったスマートシティーに関連する領域は日本企業にとっても技術的蓄積がある。スマートシティーは日本の成長戦略の新たな柱になるはずだ」とした。
 
続いて門川大作京都市長は「ここは19年前に京都議定書が誕生した場所。参加者は自然と共生する京都の町を感じながら会議に臨んだ。京都市民もそのことを肝に銘じて持続可能な社会のために努力しなければならない。また京都は観光都市でもある。お集まりの皆さまには京都の文化を楽しんでいただきたい」とあいさつした。
 
山下晃正京都府副知事は「スマートシティーのプロジェクトはICTを使って何をするか、どういう社会をつくるかをメーンテーマとしている。ただ、それは利便性の高い社会だけを目標にしているのではない。一人一人の人生が豊かになり、能力が発揮される社会をつくるためのICTでありIoTである。スマートシティーが本当に我々にとって有意義なものになり、その夢を我々が描くためのスタートラインに立ち、議論や展示、交流を始める」と語った。
 
来賓からはゴンサロ・デ・ベニト駐日スペイン特命全権大使らが登壇。ベニト大使は「京都とバルセロナは文化、観光や都市計画など非常に似ている。京都はこのイベントを開催するのに適している」などとあいさつした。
 
初日の国際シンポジウムは記念講演、基調講演、内外のスピーカーによる分科会など盛沢山な内容となった。記念講演を行った清水寺の森清範貫主は、講演に先立ち今回のエキスポを象徴する一文字として、壇上で「創」と揮毫(きごう)した。

分科会は国際会館内の2会場で展開。ユニバーシティー・カレッジ・ロンドンのラリッサ・ロミュアルド・スズキ氏は「IoTによる生活の変革」として講演。2050年には世界で500億台に達するとみられているインターネット関連機器によって、生活と通信がいかに変わるか、現在進行している事例も紹介しつつ解説した。
 
一方で京都市が昨年策定したグリーン産業振興ビジョンの具体的な取り組み例も披露された。八清の西村孝平社長は伝統的な都市居住建物である京町屋と現代の省エネルギー技術を融合させた「エコリノベーション京町屋」の事業展開を紹介した。
 
このほか自治体首長やIT企業トップらが内外から登壇して、スマートシティーの今後の方向性などについて大いに語る一日となった。

未来市民のためのスマートシティデザイン

モノと都市つなぎ 広がる情報社会
  MITモバイルエクスペリエンス研究所ディレクター
フェデリコ・カサレグノ氏

我々が取り組んでいるいろいろなプロジェクトを紹介する。MITの研究所として、技術を使って人、情報、場所をつなげ、新しいモノをつくることを模索している。取り組みには五つのキーワードがあり、それらが将来の都市デザインにヒントを与えると思う。
 
まずいろいろな分野がかかわっているということ。多様なスキルや知識、ノウハウを活用する。今はわかっていないスキルが将来必要になるかもしれない。だからいろんな観点からモノを見なければならない。次にマルチカルチャーであること。米国、インド、ラテンアメリカそのほか多様な文化の観点から意見を集める。3番目に実際的、ということ。技術を実際に活用して実験し、すばやく試作品を作る。4番目はインテグレーション。研究所、民間企業、政府とさまざまな協力を得ながら取り組むことがポイントだ。そして、ユーザー志向であること。我々が設計しようとしているのは人のためのデザイン。進んだ技術や計算を活用しても、本当にカギとなるのは人だ。
 
人と技術の関係の変化は驚異的なものだ。コンピューターを例に取ると技術はどんどん進んで、我々の体に非常に近くなっている。技術が皮膚に触れ体から情報を得ている。そして物もどんどん小さくなっている。
 
IoTという点からいうと、接続性(コネクティビティー)と、情報のコンテンツが重要になる。モノと都市がつながることで、いろんなところを歩けばユーザーはさまざまな情報を得て共有できる。実際のプロジェクトではローカルの人の経験に焦点を当てている。例えば店に入ったところでいろいろな情報が人に与えられ、意味のある体験が提供できるような実験を行っている。
 
スマートシティーは生き物のようで、ビッグデータを統合してリアルタイムに活用するもの。データをオープンにしていろいろなデータにアクセスできれば、都市自身がさまざまな問題に対し解決方法を得ることができるのだ。ただ、ビッグデータの最適化は一面にすぎず、スモールデータも重要である。安価な携帯電話を使ったり、バルーンを使ったり、草の根レベルの人々とのコミュニケーションから得られるデータから、都市で何が起こっているかを行政に伝え、都市をデザインすることの重要性を訴える。
 
また私たちは新しいモノづくりも模索している。ロボティクスや印刷、新しい製造手法によってモノづくりが都市で行われることで、都市の設計そのものが変わるはず。最新のツールにローカルの職人技術も融合したファブシティー(モノづくり都市)について構想している。

民・官・海外 取り組み活発に

ICT活用など実証プロ進行
  内外からの出展ブースで商談も活発に
     
  EVフォーミュラのデモ走行(大阪産業大学)

2、3日目はけいはんなオープンイノベーションセンター(KICK)に会場を移し、スマートシティーの動向などが各セミナーで報告されたほか、企業や自治体、海外の政府機関などによる展示会も開催。電気自動車(EV)を中心とした企画展示も行われ、EVへ実際に充電し外部機器へ電力を供給する実演などに多くの来場者が関心を示していた。また展示会では日本マイクロソフトやシスコシステムズ合同会社など海外のICT企業大手の日本法人や、パナソニック、三菱電機、富士通、ホンダ、オムロン、ダイキン工業、大日本印刷といった大手メーカーなども出展。海外でのスマートシティーの取り組み事例なども展示されていた。
 
オープニングセレモニーでは柏原康夫京都スマートシティエキスポ運営協議会副会長(関西文化学術研究都市推進機構理事長)、山田啓二京都府知事があいさつ。けいはんな学研都市の沿革から、当地でエキスポが開催される意義や、今後のスマートシティーとしての可能性などについてアピールした。
 
2日目はまず基調講演として古堅一成NTT西日本取締役ビジネス営業本部長が「ICTの活用による地方創生の実現」をテーマに登壇。「スマートシティーはビジネスとしても大きなテーマとなる」とした上で、NTTが各地の自治体や、企業と連携して進めている取り組みを紹介した。
 
けいはんな学研都市はスマートシティー(エコシティ)の実証プロジェクトが進行している。参画企業などがパネリストとして加わり、京都府政策企画部がコーディネートしたスマートシティセミナーでは、プロジェクトの今後について会場からも熱心な意見が寄せられた。また世界各地からの講演者が「都市のガバナンス」と題して政策決定の重要性などで活発に意見交換し、スマートシティー実現に向けた議論が本格化した。
 
3日目のスマートシティセミナーではスペインやカナダのケベック州、デンマークなど先進地域でのスマートシティなどへの取り組みのほか、SAPジャパンや日本IBMによるICTの活用、岩谷産業による水素エネルギー社会に向けた取り組みなどが紹介された。
 
再生可能エネルギーの導入に積極的で、数多くのスマートシティの実証実験が行われているスペインからは、貿易投資庁のICTマネージャーであるオスカル・サンス氏が来日。「スペインはEU諸国の中でも、スマートシティ関連のICTソリューションの重要な市場となっている」とアピール、マラガ市のプロジェクトなどを紹介した。
 
ケベック州の在日事務所代表のクレール・ドゥロンジエ氏は同州で制定された持続可能な開発法について説明した。デンマーク大使館投資部部門長の中島健祐氏はデンマークを課題解決先進国と解説。日本と同様の課題を抱えながらも、その多くで解決への道筋をつけているという。例えばエネルギー自給率は、80年の5%が97年には100%を超え、現在は約110%で推移する。日本との協業では「人間中心主義のスマートシティ」「IT融合」「サービスロボット」の3分野をテーマとして挙げた。
 
企業としては岩谷産業の産業ガス・機械事業本部水素ガス部部長の佐野雄一氏が水素社会の実現に向けた液体水素のサプライチェーン構築に向けた取り組みを話した。そのほかSAPジャパンのプリンシパルコンサルタントの村田聡一郎氏がスペイン・バルセロナでの観光アプリの開発などデジタル技術による都市問題の解決事例を説明。日本IBMのスマーターシティー事業ソリューションズ部長の江崎智行氏はビッグデータを活用した京都での渋滞予測などを紹介した。

パネルセッション

スマートシティをデザインするスマートシティの実用化に向けた挑戦
エネ管理と高付加価値サービス組み合わせ
  ◆パネリスト
 京都高度技術研究所理事長 西本清一氏
 宮城県女川町町長 須田善明氏
 シスコシステムズ専務執行役員CTO 木下剛氏
 日本マイクロソフト技術顧問 加治佐俊一氏
 バイオセニト社研究者CPS統括責任者
 フランセスク・ジラルト氏
◆コーディネーター
 地球環境産業技術研究機構理事・研究所長 山地憲治氏

スマートシティーを実現する上での課題を企業や自治体などさまざまな角度から分析・議論するセッションが行われた。
 
コーディネーターである地球環境産業技術研究所の山地憲治氏は議論の前提として、けいはんな学研都市など全国4カ所で今春まで5年計画で進められた次世代エネルギー社会システムの地域実証を挙げ「(プロジェクト進行中に発生した)東日本大震災を踏まえ、防災機能、エネルギーの需要側にも協力してもらうデマンドレスポンスといった機能が付加された」と指摘。さらにスマートシティーの狙いとして、エネルギーマネジメントだけでなく付加価値のあるサービスをセットにした展開が必要という。
 
自治体首長として女川町の須田善明町長は「震災で町の7割が壊滅したところからの取り組み。町を全部つくっていく上でスマートシティー化を図りたかったが、財源の問題があった。まず自前でやれるところから始めている」とした。新しい町づくりにあたり説明会を3年会で延べ160回開くなど住民との合意形成に積極的に取り組んだ。
 
シスコシステムズの木下剛氏はグローバル企業の事業としての観点からスマートシティーに言及。「先進国であれ新興国であれ共通の課題は、行政サービスの効率化、安心・安全のアプローチ、行政サービス利用の利便性の改善、都市の規模によらず経済が活性化されていることなど」と指摘した。その上でICTを活用するためにも行政のリーダーシップが非常に重要であるとした。
 
日本マイクロソフトの加治佐俊一氏は主に技術的観点から発言した。ICTには非常に大きな変化が起きており、IoTから生み出されるデータインフラもちょうど技術的な変化点にあるとし、それをスマートシティーにどう取り入れるかが課題であるという。「行政、住民サービス、エネルギーなどにおいて、データはまだ分断されている。もっと効率化できるはず」とし、さまざまなデータの活用で、町自体の運営管理がさらに便利になると説いた。そのため新しい技術を取り入れることが必要という。
 
バイオセニト社のフランセスク・ジラルト氏は各国の事例も踏まえ、スマートシティーをつくっていく上で、町とは何であるかを皆が考え協力していくことの重要性を指摘。さらに「それぞれの町は異なった特徴を持っている。だから課題への対応方法も違うはず」とし、実現可能なビジネスモデルがあってこそスマートシティーが成立するとした。
 
京都高度技術研究所の西本清一氏は「京都には1200年続いた変わらぬ生活の物差しがある」といい、これをベースに技術の進歩によって課題解決する必要があるとした。最終的にはスマートシティーとは住人一人一人のクオリティー・オブ・ライフを高めることが目標であるという。

スマートシティセミナー

「けいはんなエコシティ次世代エネルギー・社会システム実証プロジェクト」の取り組み成果と今後の展開について  ~エコを生活文化 ビジネスに~
  ◆講演
 オムロン環境事業本部アプリケーションエンジニアリングセンタ開発部主査 杉立好正氏
 関西電力総合企画本部地域エネルギー開発グループ部長 藤野研一氏
 富士電機スマートコミュニティー総合技術部主査 伊藤泰夫氏
 三菱重工業ICTソリューション本部制御技術部料金機械設計課主席チーム統括 岡田敏希氏
 三菱電機主席研究員 坂上聡子氏
 資源エネルギー庁省エネルギー・新エネルギー部新産業・社会システム推進室長 戸邉千広氏
 関西文化学術研究都市推進機構理事 二宮清氏
 京都府政策企画部理事 重松千昭氏

関西文化学術研究都市(けいはんな学研都市)では、家庭、業務、運輸を統合した地域エネルギー管理システム(CEMS)を展開する「けいはんなエコシティ次世代エネルギー・社会システム実証プロジェクト」が、経済産業省の次世代エネルギー・社会システム実証事業として14年度まで実施された。この事業の成果や今後の展望などが、2日目のセミナーで発表された。
 
同事業には企業や自治体、住民組織など26団体が参加した。省エネ・低炭素、夏場・冬場のピークカット、電力需給の同時同量、太陽光発電の余剰電力活用という大きく四つの狙いを設定。「技術の実証だけでなく、エコを生活文化としたり、それをビジネス化して新しい産業を生み出すという社会実証にも取り組んだ」と、プロジェクト長を務めた関西文化学術研究都市推進機構の二宮清理事が振り返った。
 

その後、各テーマごとにワーキングリーダーを務めた企業関係者が説明した。まずCEMSのシステム開発を担当した三菱電機の坂上聡子氏が、CEMSの役割について「需要家EMS(エネルギー管理システム)と系統側システムとの仲介を行う」と解説。プロジェクトで実施したエネルギー使用のデータ収集や予測、需給調整、ピークカットやデマンドレスポンスへのインセンティブ感度検証についての実証結果を示した。そして「社会の関心の醸成と、EMS間インターフェースの統一が必要」と課題を指摘した。
 
三菱重工業の岡田敏希氏は電気自動車(EV)充電管理システム実証の結果について報告した。100台のEVと普通充電器20台、急速充電器3台を使い、デマンドレスポンスによる充電タイミングの制御を実証。「ピークカットの資源や、充電促進による余剰電力の受け入れの資源になり得る」と話した。
 
BEMS(ビルエネルギー管理システム)を担当した富士電機の伊藤泰夫氏は、けいはんなプラザで実施した複数建物でのデマンドレスポンスの効果実証を説明した。ホテルの宿泊客も参加したのが特徴で、使用した電力量や給湯量を確認できる端末を部屋に設置し、省エネ行動につなげた。オムロンの杉立好正氏が担当したHEMS(家庭用エネルギー管理システム)による実証では、実際に京田辺市の同志社山手地区で新築した14戸の住宅で実施。「蓄電池をうまく制御することと、住民の方のご協力で、★CO2★削減とピークカットの目標はほぼ達成した」と述べた。
 
700世帯を対象とした大規模デマンドレスポンス実証については、関西電力の藤野研一氏が報告。「需要抑制効果を高めるためには、節電だけでなく、在宅者に外出を促すことも必要」と指摘した。最後に資源エネルギー庁の戸邉千広氏が、「制度的な話は国としてしっかり対応しなければならない」と話した。