イベント開催予定一覧

終了 2018年6月22日(金) ロボット研究会セミナー

テーマ
未来の波に乗り遅れず、より良い未来を創造するための勉強会
―ロボットベンチャーとエコシステムの理想の形を考える―
趣旨・概要

 大企業が「イノベーションのジレンマ」に陥り革新的な事業を生み出せていない課題が浮き彫りになっている今、ベンチャーの意義を考え直す必要があります。
 ロボット、ハードウェアもその例外ではありません。従来、ハードウェアが必要な事業領域は、資金と設備と技術を持つ大企業の得意とするところで、ベンチャー企業が手を出せるものではないと思われていました。しかし、試作技術の台頭やクラウドファンディングの普及、リスクマネーの浸透など、ベンチャー企業であってもハードウェアを開発し事業化できる環境が整いつつあることに加え、ロボット技術がAI・IoT技術などとも融合した複合的なサービスとして求められるようになり、社会課題やユーザーニーズに瞬時に対応できるベンチャー企業のスピード感と適応力に期待がかかっています。

 そこで、本研究会では、産業領域もビジネス戦略も全く異なる3つの日本を代表するロボットベンチャー、月面資源開発の事業化を目指す宇宙ベンチャーispace、IoTおもちゃから始まり介護・リハビリ領域へ挑戦と拡大を続けるMoff、斬新なアイディアでユニークなコンシューマ向けロボットを次々と生み出すユカイ工学からスピーカーをお呼びします。さらに、ハードウェア専門のベンチャーキャピタルMakers Boot Camp代表と、日本最大規模のメイカーズスペースTechShop Japan代表をむかえ、パネルディスカッションでは、ハードウェアインキュベーションSperoの代表がモデレータとして、理想のロボットベンチャーの形と、それを取巻く支援者たちのあるべき姿を問い直していきます。

詳細
開催日
2018年6月22日(金)13時30分~16時50分
スケジュール、プログラム
13:30~13:35 ■主催者挨拶
日刊工業新聞社 モノづくり日本会議 実行委員長 藤元 正
13:35~13:40 ■ロボット研究会コーディネータ挨拶
千葉工業大学未来ロボット技術研究センター副所長 石黒 周氏
13:40~14:40 ■ロボットベンチャーによるプレゼンテーション(20分×3社)
・株式会社ispace 取締役兼COO 中村 貴裕氏
・ユカイ工学株式会社 代表取締役兼CEO 青木 俊介氏
・株式会社Moff 代表取締役兼CEO 高萩 昭範氏
14:40~15:10 ■ スタートアップ支援者によるプレゼンテーション(10分×3社)
・株式会社Darma Tech Labs 代表取締役兼CEO 牧野 成将氏
・テックショップジャパン株式会社 代表取締役社長 有坂 庄一氏
・株式会社Spero 代表取締役兼CEO 髙橋 ひかり氏
15:10~15:20 (休憩)
15:20~16:20 ■パネルディスカッション
パネリスト:中村 貴裕氏、青木 俊介氏、高萩 昭範氏、牧野 成将氏、有坂 庄一氏、
モデレータ:髙橋 ひかり氏
Theme1 「ロボットベンチャーの課題と資金調達」
Theme2 「プロトタイプと量産、ロボットハードウェアならではの技術開発の難しさ」
Theme3 「カスタマー開発、ユーザーエクスペリエンス」
Theme4 「ベンチャーとはなんだ、ロボットベンチャーはどこを目指すべきか」
Theme5 「ロボットどんなエコシステムプレイヤーが必要か」
16:25~16:50 懇親会

※プログラムは予告なく変更する場合がございます。予めご了承ください。

講演者プロフィール

■株式会社ispace 取締役兼COO 中村 貴裕氏

 東京大学大学院で惑星科学を修了後、新卒で大手外資系コンサルティング会社に入社。6年ほどの勤務ののち、大手情報サービス会社の新規事業開発室に転職。自ら企画・立案した事業の立ち上げを経験し、2015年2月、世界初の民間による月面探査レース「Google Lunar XPRIZE」に日本から唯一挑戦しているチーム「HAKUTO」を手掛けた株式会社ispaceに参画。「Expand our planet. Expand our future. ~人類の生活圏を宇宙に広げ、持続性のある世界へ~」をビジョンに掲げ、月面資源開発に取り組んでいる宇宙スタートアップ企業。シリーズA国内過去最高額となる103.5億円の資金調達を実施し、日本初民間開発の月着陸船による「月周回」と「月面着陸」の2つのミッションを発表。JAXA、ルクセンブルク政府とも月資源開発で連携。日本、ルクセンブルク、アメリカの3拠点で活動。

WEBサイト:https://ispace-inc.com/jpn/


■ユカイ工学株式会社 代表取締役兼CEO 青木 俊介氏

【略歴】

 東京大学在学中に、チームラボ株式会社を設立、CTOに就任。その後、ピクシブ株式会社のCTOを務めたのち、ロボティクスベンチャー ユカイ工学を設立。ソーシャルロボット「ココナッチ」や、フィジカルコンピューティングキット「konashi」などセンサーやスマートフォン、ネットワークを生かした開発を得意とする。共同開発では、脳波で動くコミュニケーションツール「Necomimi(ネコミミ)」、ハンガー型次世代販売促進システム「チームラボハンガ―」などを開発。家族をつなぐコミュニケーションロボット「BOCCO」は、2015年度グッドデザイン賞を受賞。2017年10月には、しっぽのついたクッション型癒しロボット「Qoobo」を発表、世界中で話題となる。
WEBサイト:https://www.ux-xu.com/


■株式会社Moff 代表取締役兼CEO 高萩 昭範氏

【略歴】

 京都大学法学部を卒業後、A.T. カーニーに就職。その後、メルセデス・ベンツ日本で商品企画を担当。2013年1月に大阪市で開催された『ものアプリハッカソン』への参加をきっかけに、ウエアラブルデバイスの開発を目指してMoffを設立。2014年2月下旬にWebサイトおよびMWC2014にて幼児向けウェアラブル『Moff Band』を発表。Kickstarterでは48時間で目標額を達成、 日米アマゾンで上位にランクインなど大きな話題を呼んだ。2017年『Moff Band』を利用し、IoT機能訓練『モフトレ』・IoTリハビリ見える化『モフ測』・日常生活動作評価『モフトレBI』など、高齢者向け、介護・リハビリ分野への展開を開始。『モフトレ』は、「“世界に誇れる豊な長寿国日本”を実現するスタートアップビジネスコンテスト―AGING2.0」で、最優秀賞を受賞。

 WEBサイト:https://jp.moff.mobi/


■株式会社Darma Tech Labs 代表取締役兼CEO 牧野 成将氏

【略歴】

 神戸大学大学院経営学研究科終了。フューチャーベンチャーキャピタル、サンブリッジグローバルベンチャーキャピタルでの投資業務、京都高度技術研究所のインキュベーションマネジャー、『GVH Osaka』の立ち上げなどに従事した後、Darma Tech Labsを設立し、ハードウェア・スタートアップ向けアクセラレーター『Makers Boot Camp』を立ち上げる。国内・海外のスタートアップの「量産化の壁」の解消に取り組む。英語主体の『Monozukuri Hub Meetup』などを京都市などと開催。2016年よりモノづくり起業推進 協議会 会長。2017年3月に試作支援をサポートするファンド「MBC Shisakuファンド」の設立を発表。

 WEBサイト:https://makersboot.camp/ja/


■テックショップジャパン株式会社 代表取締役社長 有坂 庄一氏

【略歴】

 1998年富士通株式会社に入社、米国、欧州、アジア各国におけるICTシステムのマーケティングを担当。2015年10月テックショップジャパン株式会社代表取締役社長に就任。多くの人が創造力をカタチにする社会を目指し、2016年4月に東京都港区で "TechShop Tokyo" をオープン。2017年5月現在、TechShop Tokyoの会員数は約1000名。IoT教育事業、企業や自治体を巻き込んだハッカソンや共同イベントなど、イノベーションプラットフォームとして、その活動を広げている。「全てのアイデアは良いアイデアで、試す価値がある」

 WEBサイト:http://www.techshop.jp/


■株式会社Spero 代表取締役兼CEO 髙橋 ひかり氏

【略歴】

 慶應義塾大学 総合政策学部卒。株式会社リクルートにて、ファウンダーとしてハードウェアスタートアップの製造支援事業 『BRAIN PORTAL』を立ち上げ、自事業の0→1開発に従事すると同時に、米・ヨーロッパ・国内のハードウェアベンチャー企業向けのコンサルテーション実績多数。その後、研究開発特化型ベンチャーキャピタルを経て、ハードウェアが関わるサービスや事業を作りたい個人やスタートアップを支援するインキュベーションプラットフォームSpero創業。特に、現在は、Techshop Japanのインキュベーター、慶応の医療ソリューション開発支援学生団体HealthXメンター、介護IoTスタートアップ相談役などを兼任。

 Webサイト:http://Spero.co.jp/


主催/共催
モノづくり日本会議 / 日刊工業新聞社
会場

TRAVEL HUB MIX
東京駅日本橋口より徒歩2分
(千代田区大手町2-6-2 日本ビルヂング1階)

https://travelhubmix.com/access/

参加費
無料
定員
100名 ※定員に達し次第締め切らせていただきます。
お申込み
終了しました
お問合せ先
日刊工業新聞社 「モノづくり日本会議事務局」
TEL :03-5644-7608
FAX :03-5644-7209
住所 :〒103-8548 東京都中央区日本橋小網町14-1(住生日本橋小網町ビル 3F)
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