"超"モノづくり部品大賞"超"モノづくり部品大賞

部品大賞

日刊工業新聞社では、わが国のモノづくりを再興し、わが国の産業・社会の発展に貢献することを目的として、光の当たりにくい“縁の下の力持ち”的存在であり、モノづくり産業のグローバル競争力の源泉である部品に焦点を当てた「モノづくり部品大賞」を2003年に創設しました。
2007年9月、モノづくり文化の醸成と、環境や資源などの制約に対応したモノづくりへのパラダイムシフトを促進する「モノづくり推進会議」の設立に伴い、「モノづくり部品大賞」は、2008年(第5回)より「モノづくり推進会議(現在の日本会議)」と日刊工業新聞社の共催事業となり、経済産業省、並びに日本商工会議所からの後援も受け、名称を「“超”モノづくり部品大賞」として再スタートし、現在に至っています。

「“超”モノづくり部品大賞」の表彰部門は、従来からの「機械」、「電気・電子」、「自動車」3分野に加え、持続可能な社会システムづくりを目指すNPO法人ものづくり生命文明機構にご協力を得て、「環境関連」、「健康・医療機器」、「生活関連」の3分野を新設し、計6分野に拡大しました。
本賞は、いくつかの部品が組み込まれたモジュールやユニット、あるいはモジュール・ユニットに組み込まれている部品や部材が対象となります。食品や化学品などに特定の機能を付加した部材も対象となります。環境関連については、当該部品・部材を組み込むことによって、環境負荷低減技術を実現しているものも含みます。生活関連は、衣食住に関わる製品を構成するものとなります。

6分野の各部門賞に加え、「“超”モノづくり部品大賞」、「モノづくり日本会議 共同議長賞」、「ものづくり生命文明機構 理事長賞」、「日本力(にっぽんぶらんど)賞」を冠表彰として設けており、部門を超え“独自性”、“創造性”、“革新性”に富む部品を表彰しています。
冠賞の主要3部品においては、開発の狙いや技術のブレイクスルーなどに焦点を当てた映像制作を行い、一般になじみの薄い部品の広報活動の一端を担っています。

受賞部品は、11年間で累計392件にのぼり、各受賞部品は、いずれも、わが国の産業・社会を支える重要な役割を果たしているものとなっています。
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